元外資系マーケッターが語る戦略的マーケティング

元外資系マーケッター金泉勇次のブログ。中小企業、個人事業主、副業の学生や主婦までをサポートするビジネス・マーケティング・アドバイザーです。

オリンピック中止のネガキャンは裏があるのか?

※1週間くらい前に書いた記事ですが、なぜか投稿されていなかったので、手動投稿します。

 

多くの人が感じていると思いますが、ここ数日のオリンピック中止のネガティブキャンペーンの異様な高まりです。

オリンピック中止派はいました。
それは誘致の時からいましたし、世界中のメディアで、オリンピックだけでなく、国際大会を全て中止にすべきというような人たちもいます。

中止を訴えることはよくあることなのですが、この最近のネガティブキャンペーンに違和感を覚えます。

そして、その裏では大量のオリンピック求人が出ています。医療関係者だけでなく多種多様です。

ちょっと異常だと思いませんか?


何かの力があると考えるのが妥当かと思います。

それを煽るメディアと流される人々・・・

この構図は見ていて滑稽ですらあります。


笑えることに小池都知事がクーデータを起こすなどとバカげた話まであります。

スポーツ紙のジョークレベルのネタと考えるべきですが、それを信じるバカもいるわけです。

仮にオリンピックが中止となった場合、広告、メディア、建設、スポンサー企業には多大な損失がでます。

もちろん、それに代わる支払いをしなければならず、それは何かしらの項目で税金から支払われるわけです。

割りを貰えない業者は反発するでしょうし、その支払いは政治家として信用してもらえなくなります。

もう、政治献金がもらえない、寄付がもらえないなど、死活問題になるでしょう。

そういった裏の根回しが全てできているのであれば中止も考えられますが、少なくとも小池都知事にその力があるとは思えません。

裏で二階氏が動いているかもしれませんが、森氏でなければ無理でしょう。

特にIOCとのコネクションを考えれば、二階氏では足りないでしょう。

小池レベルは論外で、マラソンが北海道になった時でも1ミリも意見を聞いてもらえない程度の小物です。

そんな人の言葉をIOCが気にするはずもありませんし、そんなことを認めらた日本政府はバカだと言われます。

小池都知事がなぜ当選できたのか私には理解できませんが、都知事知名度だけでもなれるのです。


先日の記事で「オリンピックは延期がベスト」というものを書きました。

その項でも書きましたが、大きな関わりは、中国の冬季オリンピックにあると思います。


米中関係とオリンピックは繋がっているのかも知れません。

共産国は、スポーツも戦争と同じと言いますので、ロシアや中国は、そこでも負けることができないと躍起になります。

私はオリンピックを平和の祭典と考えますが、そのように考えない人もいるわけです。


では、オリンピックが中止になると喜ぶ人は、だれでしょう?

はっきり言って、誰得?だと私は思っています。

中止になって喜ぶのは、特に自分にはメリットがないが、日本株が下がると喜ぶ人たちでしょうか。

ただネットでは誰得?で騒ぐ人が多いことは事実です。

炎上しているように見せることなんて、数人でもできますので・・・

まあ超少数であることは間違いないでしょう。


都知事選に出馬したことのある宇都宮氏が中止の署名運動を起こしていますが、数十万人程度しか集まっていません。

彼の政治基盤を考えれば、少なすぎる数字です。

都知事選にも落選するわけです。


国会答弁でも「オリンピックか国民の命か」などとバカげた質問が出ていましたが、国会という場でクダラナイ質問をしていると感じた人も多いことでしょう。

コロナ対策か経済対策かという議論と同じで、どちらも最善を尽くしていくしかないというものです。

オリンピックを中止にしたら、コロナが収束するわけではなく、開催したら何百万人が死ぬということでもありません。

カレー味のウンコか、ウンコ味のカレーか、という質問と同レベルの前座ネタです。


逆の質問で、オリンピックを開催した場合、誰が損をするのでしょうか?


世界中からアスリートとサポートが来日しますので、感染が拡大する可能性はあるでしょう。

ただ、日本は現在も外国人の入国を受け入れているわけですし、オリンピックで来日する人たちは、もっと意識が高いと思います。そういった人たちであれば、ワクチンを接種してくるのが当然でしょう。

早々に北朝鮮が参加を辞退しましたが、懸命な判断だったと思います。

参加者も来日してから感染が発覚したとなれば、送り出した国の信用も疑われます。

仮にある国の参加者から、何人もの陽性者がでれば、あの国はどんな対策をしたのかなどと評価を下げることになるでしょう。

参加者の対策が難しい国は、参加を辞退することも良いと思います。


ワクチン接種は当然ですが、できれば、出国前の2週間は隔離生活を行い、日本に入り2週間の隔離生活後に選手村に入ることが望ましいと思います。

約1か月となりますので、その後に世界大会で良い記録が出にくいとは思いますが、せめて入出国のどちらかでも実施してほしいものです。


少なくとも海外からの観客は来ないわけですから、事前にこれらの通知を参加国に出しておけば、感染者が大量入国ということはあり得ないと私は思います。

ただし、これらの情報を国が発信していくことは重要だと思います。


恐らく、オリンピックを開催したことで、自殺するような人が増えるということは無いでしょう。

病院と医療機器、人員の準備は必要だと思いますが、近県の病院やホテルなど、どうにでもなる話しです。

それも需要ですので、悪いことではありません。

開催しても損をする人が続出するということもなさそうです。


感染が想定以上に拡大して、医療崩壊、死者が続出となるか?ですが、まあ現状では、ちょっと考えられません。

皆さん気づいていると思いますが、コロナで死ぬ人は、年寄と貧乏人です。

これは世界共通で、金持ちには関係ない話なんです。

だから、政治家も上級国民も危機感がないんです。


自分には関係ないので、オリンピックによる経済効果が優先されるわけです。


そこで本題のこのネガティブ・キャンペーンに裏はあるのか?という話になりますが、米中の問題があるなら可能性ありというところかと思います。


米国の意向で日本のオリンピック中止、中国のオリンピックをボイコットというシナリオがあるのであれば、ネガティブキャンペーンを国民に浸透させておいて、中止に進む可能性はあると思います。

日本のオリンピックが開催されて、中国が参加したのであれば、その次の冬のオリンピックに日本が参加しないということはありません。

人として、義理として、それはあり得ない話でしょう。

日本が中止で、中国が開催ならば、ボイコットはあるかもしれません。
(ボイコットと明確に発表するか分かりませんが、感染拡大のため、参加辞退というかもしれません)

 

逆に日本が中止で中国が大成功であるならば、民主主義の敗北となり、日本はまたしても敗戦国となってしまうのかもしれません。

WHOに続き、IOCも中国が実行支配している状況となり、世界の団体は欧米中心から、共産主義が中心に変わるということも考えられます。

 

このあたりが私が考えられる裏でしょうか?

まあ、もっと深い深い裏話があるかもしれませんが・・・


ちなみに丸川大臣が「絆」という言葉でオリンピックを進めるというような話がありましたが、これも本人が言い出したことではないと思います。

まあ、裏にいる森氏でしょうね。

彼らの表現で言えば、女性達は広告塔ですから、言わされているのだと思います。

それでも、ここまでくると精神論というのは、納得できます。それ以外ないですから(笑)

苦難のオリンピックを乗り越えた「絆」というシナリオは容易に想像できます。

メディア的にも準備をしていることでしょう。

 

余談ですが、某大手通販&通信の球団が中止を海外メディアで発言していましたが、彼らは、中華資本が入っていますので、何かしらの忖度があったのかもしれません。

そして、先ほども書きましたが、また敗戦国にならないように適切な判断をしなければなりません。すでに韓国はそちらに動いているようにも思われます。

 

米国から梯子を外され、敗戦国は日本だけという事態だけは避けたいものです。